ウッドデッキの後付けで後悔しないためのポイントを解説

ウッドデッキとは、外壁に接して作られた木製の床です。部屋の床と同じ高さでウッドデッキを作ると、掃き出し窓からすぐに外に出られ、室内と屋外をつなぐ効果を得られます。

ウッドデッキの目的は、バーベキューや子どもの遊び場、洗濯物干し場などですが、憧れやイメージ先行で設置すると後悔することも少なくありません。

この記事では、ウッドデッキの後付けで後悔しないためのポイントを解説します。

ウッドデッキを設置して後悔してしまう理由は?

ウッドデッキはプライベートな空間ですが、外に開けたオープンな環境でもあり、プライバーの配慮も必要です。

また、室内とは違った心地よさが得られる一方で、屋外ならではの悩みが生じやすいともいえます。

メンテナンスに手間がかかる

室外にあるウッドデッキは汚れやすいといえます。室内の掃除に加えて、ウッドデッキの掃除もするのは手間に感じる方も多いでしょう。

また、天然木のウッドデッキは再塗装が欠かせません。木材の種類によって頻度は変わりますが、1~2年程度で再塗装が必要に。塗装が剥げたまま放置すると、腐食が起きたり劣化が進んだりします。

周囲の視線が気になる

開放感のあるウッドデッキは、周囲の視線が気になるもの。近隣の人しか通らない場所であれば良いですが、不特定多数の人が通る環境ではやはり視線が気になるものではないでしょうか。

見られることに抵抗を感じる、またはプライバシー保護の観点から、結局使わなくなったという方もいらっしゃいます。

使い勝手や動線が悪い

ウッドデッキは使用目的に合わせた広さが必要です。ウッドデッキの広さが足りない、使い勝手が悪いといった理由で使わなくなったという声も聞かれます。

また、庭に出るための通路が狭くなり不便になったというケースも。ウッドデッキが庭への動線を妨げないか、事前の確認が必要です。

ウッドデッキを設置して後悔しないために検討すべきこと

ウッドデッキの設置に際しては、使用目的・設置場所・広さをよく検討する必要があります。

使用目的と設置場所を検討する

「ここにウッドデッキがあったらいいな」という曖昧なイメージで設置すると、使わなくなってしまうかもしれません。

以下のように、具体的な使用目的と設置場所を決めましょう。

・リビングの掃き出し窓から出られるウッドデッキで子どもの遊びを見守りたい

・脱衣所に近い掃き出し窓に設置し、洗濯物干し場として使いたい

・和室から出られる縁側のようなウッドデッキが欲しい

ウッドデッキの広さを決める

使用目的と設置場所が決まったら、ウッドデッキの広さを具体的に決めます。広さが不足すると、使用目的を果たせずに使わなくなることも。十分な検討が必要です。

広さの目安は以下の通りになります。

・子どもの遊び場 幅2.5m×奥行き2~2.5m(直径120cmのビニールプールを置ける広さ)

・バーベキュー 幅4~4.5m×奥行き3~3.5m(7~8人程度でバーベキューできる広さ)

・洗濯物干し場 幅3.5~4m×奥行き1.5~2m

基本的には広さはゆとりを持って選ぶのがおすすめです。子どものビニールプールをサイズアップしたり、フェンスを後付けしたりする場合に広さがあると重宝します。

ウッドデッキの素材を決める

ウッドデッキの素材には、天然木と人工木があります。

天然木は、自然な木の風合いや足触りの良さがありますが、定期的なメンテナンス・再塗装が必要な素材です。また、シロアリ対策や防腐処理も欠かせません。

人工木は、木の粉に樹脂を混ぜ合わせた素材で、天然木と比べてメンテナンス性に優れています。天然木のような防腐対策は必要なく、反りや色あせもありません。薬剤を使わないので、お子さんやペットのいるご家庭でも安心です。

人工木は費用が高い点がデメリット。夏は熱を吸収し、熱くなりやすい点にも注意が必要です。

また、子どものプール遊びなどで耐水性を求める場合は、ウッドデッキよりタイルデッキのほうが適している場合もあります。

フェンスや屋根の設置を検討する

ウッドデッキはフェンスや屋根があると、より快適な空間になったり、利便性が高くなったりします。

夏にウッドデッキを使う場合は、日差し除けになる屋根やオーニングが必要ですし、洗濯物干し場として使う場合も雨除けとして屋根が必須です。

また、ウッドデッキを子どもの遊び場として使う場合は、プライバシーを守るフェンスがあると安心して遊ばせることができます。

まとめ

ウッドデッキを後付けして後悔しないためのポイントを解説しました。

一般的なウッドデッキは後付けしても固定資産税の対象にはなりませんが、屋根や壁などでしっかりと囲ったウッドデッキは「増築」とみなされることもあります。

ウッドデッキを設置後に固定資産税の対象になったり、違法建築として指摘されたりしないためにも、事前に業者へ税金や建築基準法について確認しておくと安心です。